こんにちは。テレビはほとんど見ないライターの亜具蓮将（あぐれんしょう）です。「テレビ離れ」が叫ばれている昨今、関係者は頭を悩ませているよう。
そんな状況に歯止めをかけようと立ち上がったのが山陰地方の日本海テレビ、山陰中央テレビ、山陰放送の3社。「消えたくない」とばかりに「テレビってザワザワキャンペーン」をスタートさせました。
目玉はテレビ100台のプレゼント企画。「ただでテレビあげるからみてね」というわけです。
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テレビ離れが深刻といわれる
街頭からスタートし、いつの時代も文化や流行の発信源となっていたテレビですが、最近は視聴時間が減少しているようです。
NHK総合研究所が平成27年に発表した調査結果によると、テレビの視聴時間は1985年から2010年まで4時間以上の人が多数派でしたが、5年で30分から2時間しかみない短時間派とまったく見ない派が急増していることがわかっています。
さらに世代別に見ても20代から50代で短時間派と見ない派が増加しています。「若者のテレビ離れ」と報じられていますが、じつは全世代が離れる傾向にあるのです。
かつてのようにふんぞり返り、「嫌な見るな」という姿勢では勝ち抜けない状況になっているといえるのではないでしょうか。
どうして苦境に？
なぜテレビがこれだけ苦境に立たされているのか。それはやはりインターネットの出現でしょう。
昨今はyoutubeなどの動画サイトで過去のドラマやバラエティ、スポーツの映像がネット回線さえあればすぐに楽しめる時代。さらにAmebaTVやツイキャスなどのインターネットテレビも好評。テレビより面白いコンテツがあれば、そちらを見るのは当然のことでしょう。
内容も80年代後半から90年代前半のバブル期のようなタブーなしの番組は、ネット全盛の昨今ではすぐに批判の対象となり、終了もしくは内容の変更を余儀なくされてしまい、クイズや情報番組など同じようなものばかりです。
また、テレビでも最近はスポーツやアニメなどCS専門チャンネルを好む人が多く、地上波放送は苦境に立たされています。とくにスポーツは放送時間に制限のないCS放送に取って代わられている状況。
多種多様性が高まった世の中で、魅力的なコンテンツを発信できないうえ、そのことに目を向けず殿様商売を続けている。そんな状況ではメディアが人々からそっぽを向かれてしまうのは、当然のことでしょう。
山陰地方3社の取り組みは当然の流れ？
では本当にテレビ業界に未来がないのか。答えはNoではないでしょうか。地上波にはまだ人気番組も存在していますし、NHK総合研究所の調査でも9割が「テレビは必要」と考えていることがわかっています。需要がなくなったわけではありません。
「嫌な見るな」の精神をやめ、視聴者に見てもらう工夫をする。今回の山陰地方3社の取り組みは、キー局も見習うべきかもしれませんね。
テレビってざわざわキャンペーン公式ホームページ
テレビってざわざわキャンペーン PR動画
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